Kearney（旧A.T. Kearney／ATカーニー）は、1926年にシカゴで創業された米系の戦略コンサルティングファームです。消費財・小売、自動車、サプライチェーン／オペレーション、PE（プライベートエクイティ）支援などに長年の実績を持ち、日本オフィスは1972年に開設されています。

2020年1月のグローバルブランド変更により、社名は「A.T. Kearney」から「Kearney」へと改められました。社内では今も「カーニー」「ATK」といった呼称が並存していますが、本稿では公式表記である「Kearney」を基本としつつ、「ATカーニー」も併記します。

本記事では、Kearney公式サイトおよび複数の転職メディア・元社員のインタビュー記事をベースに、企業概要から年収・選考・ポストキャリアまでを整理しました。読み終えたとき、「自分がKearneyを受けるべきかどうか」を自分自身で判断できる状態を目指します。

Kearney（ATカーニー）とは

KEARNEY HPより

創業ストーリーと現在のグローバル概要

Kearneyの源流は、1926年にシカゴでJames O. McKinsey（マッキンゼー創業者）が設立した会計・コンサルティング事務所にあります。1929年にAndrew Thomas "Tom" Kearney が最初のパートナーとして入社し、創業者McKinsey不在期にはシカゴ拠点の経営を担う立場へと頭角を現しました。1937年のJames McKinsey死去後、1939年にシカゴ拠点がTom Kearney率いる組織として分かれ（当初は「McKinsey, A.T. Kearney & Company」を名乗りました）、1947年にMcKinsey名の権利を手放したことを機に「A.T. Kearney and Company」へ改称した歴史を持ちます。

その後の歩みも独特です。1995年に米IT大手EDS（Electronic Data Systems）に買収されましたが、文化的なミスマッチを経て2006年にマネジメントによるバイアウトで再び独立を取り戻しました。そして2020年1月、創業者個人の名前から「グローバル全社員・クライアント・卒業生のコミュニティ」へと焦点を移すべく、「A.T. Kearney」から「Kearney」へとブランド変更が行われています。

公式コーポレートプロフィールおよび関連報道によれば、グローバルでおおむね40カ国超に拠点を構え、従業員数は約5,300名規模で推移しています（年度により変動）。日本オフィスは1972年に開設され、東京・赤坂のミッドタウン・タワー23階に所在しています。

日本オフィスと代表

日本オフィスの代表（マネージング・ディレクター）は、2026年1月1日付で針ヶ谷武文（はりがや・たけふみ）氏が務めています。針ヶ谷氏は東京拠点のパートナーで、通信・メディア・テクノロジー（CMT）領域を中心に、20年以上にわたり新規事業創出・海外事業立ち上げ・事業変革・組織トランスフォーメーション・M&A／PMIなど幅広い経営テーマに取り組んできた人物です。

前任の関灘茂氏は、2020年1月から2025年末まで日本代表を務めた後、2026年1月以降はアジアパシフィック代表および日本法人会長に就いています。関灘氏は神戸大学経営学部卒業後に新卒でA.T. Kearneyに入社し、2014年に当時最年少の32歳でパートナーに昇進、2020年1月（38歳時点）に日本代表へ就任、2024年にアジアパシフィック代表を兼任してきました。創業100周年の節目に合わせ、次世代への代表交代とガバナンス設計を意識的に進めたものとされています。

日本オフィスが掲げる「人々のWell-Beingに資する社会の実現」というパーパスや、「日本を変える、世界が変わる」というビジョンには、組織のスケールよりも一人ひとりの個性と志を重視する姿勢が表れています。これは関灘氏が代表・会長として繰り返し発信してきたメッセージでもあります。

企業概要テーブル

項目

内容

社名

Kearney（旧A.T. Kearney／日本法人：A.T. カーニー株式会社）

創業

1926年（米国シカゴ）

日本オフィス開設

1972年

日本オフィス所在地

東京都港区赤坂9-7-1 ミッドタウン・タワー23階

日本代表

針ヶ谷武文（2026年1月就任）／前任の関灘茂はアジアパシフィック代表 兼 日本法人会長

グローバル拠点数

約40カ国超（公式情報・年度により変動）

グローバル従業員数

約5,300名規模

主要事業領域

戦略、オペレーション、組織・人材、M&A／PMI、デジタル等

※グローバル拠点数・人員数はKearney公式コーポレートプロフィールおよび公開情報を元にした概数です。最新の正確な数値は公式サイトを参照ください。

なお、戦略コンサルティングと総合コンサルティングの違いについては、別記事「戦略コンサルと総合コンサルの違い」で整理しています。Kearneyの立ち位置を業界全体の中で理解する際の参考にしてください。

案件・カルチャーの特徴

案件領域：消費財・小売／自動車／サプライチェーン／PE

Kearneyの案件構成は、業界別では消費財・流通小売、自動車・モビリティ、エネルギー・素材、金融、テクノロジー、公共などに広がりますが、特に消費財・小売とオペレーション／サプライチェーン領域は同社の歴史的な強みとして位置づけられています。

公式の業界ページや事業案内でも、消費財・流通小売は独立した重点インダストリーとして紹介されており、グローバルでの調達・サプライチェーン関連の出版物・調査レポート（Assessment of Excellence in Procurement®など）が、長年このテーマでのソートリーダーシップを支えてきました。

機能別では、戦略立案にとどまらず、調達改革、サプライチェーン最適化、生産性向上、コスト構造改革といった「実行を伴うオペレーション領域」に強みを持つことが、複数の業界解説記事・転職メディアでも共通して指摘されている特徴です。あわせて、PEファンドへのビジネス・デューデリジェンス（BDD）や投資先のバリューアップ支援も継続的な案件群を形成しています。

「戦略提言で終わらず、実装まで併走する」スタイルが、同社の差別化要因としてしばしば語られます。

Essential Rightnessと「KEARNEY Family」

Kearneyのカルチャーを語るうえで頻出するキーワードが、創業者A.T. Kearneyに由来する "Essential Rightness"（本質的な正しさ） という価値観です。短期的・表層的な解よりも、クライアントと社会にとって本質的に正しい解を追求するという思想で、グローバルのDNAとして社内で繰り返し共有されています。

もう一つの特徴は、自社を「KEARNEY Family」と呼ぶ家族的・コミュニティ的なカルチャーです。日本オフィスの社内メディアでも、全社ミーティングやイベントを通じてファームメンバー同士の一体感を醸成している様子が紹介されています。少人数精鋭であるがゆえに、個々のメンバーの顔が見えやすく、メンター制度やキャリア面談を通じて中長期のキャリア観を尊重するアサインメントが行われている、という記述も複数のインタビューで確認できます。

ただし「家族的」という表現には注意が必要です。これは「ぬるい」という意味ではなく、率直な議論と高い要求水準が前提のうえで、人と人の関係性を大切にする、というニュアンスとして読み取るのが妥当です。

評価制度と昇進カルチャー

Kearneyは伝統的に実力主義の昇進文化を取りつつ、年次よりも個人のパフォーマンスを重視した評価制度を採用していると説明されることが多いファームです。半期〜年次のレビューでプロジェクトごとの定性・定量フィードバックを集約し、昇進・昇給・ボーナスに反映する仕組みは、戦略系ファーム共通のパターンに近いと言えます。

少数精鋭の組織規模であるため、パートナー・プリンシパル層との距離が比較的近く、若手のうちから直接フィードバックを受けやすいことも、同社の評価カルチャーで挙げられる点です。

人材育成：体系的な研修カリキュラムと出向制度

カーニーは徒弟制（apprenticeship）文化を基盤としつつ、グローバル共通の体系的な研修カリキュラムを整備しています。公式情報によれば、対面プログラム・ライブ形式のオンラインセッション・自己学習を組み合わせ、職位の段階（ジュニアコンサルタント→マネジャー→シニアコンサルタント）に応じて、コンサルティングの基礎スキルからリーダーシップ、クライアントとの信頼関係構築までを継続的に学べる構成となっています。

日本オフィスでは、これに加えて以下のような制度が特徴として紹介されています。

  • 先進企業への出向プログラム
  • 海外大学院（MBA等）派遣
  • 海外オフィスへのトランスファー
  • 個人の起業活動・NPO関与・サバティカル等の柔軟な活動支援
  • 出産・育児・介護といったライフイベントに対応する制度

「一人ひとりの個性を伸ばす」という採用・人材方針が、こうした制度設計にも色濃く表れています。なお、個性尊重・柔軟な働き方は、戦略コンサルとしての高い知的水準と顧客貢献を前提とした上での運用であり、要求水準そのものが緩いわけではありません。

年収・職位体系

職位×経験年数×年収レンジ（推計）

Kearneyは年収を公式に開示していないため、以下は各種公開情報を基にした推計レンジである点に留意ください。実績評価やボーナス比率等により実額は前後します。

職位（一般的呼称）

想定レイヤー（目安）

年収レンジ（推計・賞与込み）

ビジネスアナリスト／Senior Business Analyst

新卒〜若手層（〜5年目目安）

約600万〜1,000万円

アソシエイト（Associate）

中堅メンバー層

約1,200万〜1,800万円

マネージャー（Manager）

プロジェクトマネージャー層

約1,900万〜2,500万円

日本オフィスにおける呼称・実運用は時期によって変わり得るため、応募時には最新の求人票で必ず確認してください。

中途入社時の想定エントリー職位

事業会社や他コンサルファームからの中途入社の場合、エントリー職位はおおむね以下のように設定されているケースが多いと、複数の転職メディアで紹介されています。

  • 事業会社で3〜5年程度の経験 → ビジネスアナリスト〜アソシエイト
  • コンサル経験者・MBA保有者など → アソシエイト〜マネージャー
  • マネジメント／PE等の豊富な経験者 → マネージャー以上

ただし、中途入社時のオファー職位は、応募者のこれまでの経歴・専門性と、ケース面接・ビヘイビア面接を含む選考の評価結果に応じて個別に決定されるのが一般的です。同じ年次でも、評価次第で上下のレンジに振れることがあります。

年収を読み解くうえでの留意点

  • 公開数値は基本給＋賞与の合算であることが多く、賞与比率は職位が上がるほど高まる傾向があります。
  • 同じ「マネージャー」でも、ケース面接の評価結果や前職年収との整合性で具体的なオファー額は幅広くなります。
  • グローバル平均より為替・労働市場の状況で日本オフィスは独自の水準にレンジが調整されることがあります。

「他社比較で何百万円高い／低い」といった見方より、自身のキャリア仮説とKearneyのオファーパッケージが整合するかで判断するのが現実的です。

選考プロセス

選考フロー全体像

Kearney（ATカーニー）中途採用の標準的な選考フローは以下の通りです。応募ポジションや時期によって、面接回数や順序は前後します。

ステップ

主な内容

想定期間

①書類選考

履歴書・職務経歴書

1〜2週間

②Webテスト

推理問題＋英語スピーキング

1週間程度

③1次面接

ケース面接（フェルミ推定＋ビジネスケース）／ビヘイビア質問

60分程度

④2次面接（最終）

ケース面接とビヘイビア面接を、それぞれ別の面接官1名が担当。これが最終選考を兼ねる

各60分程度

面接は1次・2次の計2回（面接官は通算3名程度）が基本です。1回あたりの所要時間は概ね60分程度で、ケースの内容により前後します。応募から内定まではおおむね1〜2か月（状況により1.5〜2.5か月）を目安に進むケースが多いですが、職位・候補者状況により短縮・延長があります。

Webテスト／ケース面接の特徴

Webテストでは、独自の推論問題に加え、英語スピーキング能力のテストがあります。論理的推論と最低限のビジネス英語コミュニケーションの双方を、書類選考と面接の間で確認する位置づけと考えられます。

ケース面接は、フェルミ推定とビジネスケースが組み合わさった「本質議論系」のスタイルが特徴的と評されます。市場規模を見積もるだけ・施策を羅列するだけでは通過は難しく、面接官から「なぜそう言えるのか」「現実に実行可能か」を繰り返し問われることが想定されます。

ケース面接の準備の進め方については、「ケース面接対策：準備の始め方」で詳しく解説しています。フレームワーク暗記ではなく、論点設計と仮説検証の往復を意識した練習が、Kearneyの面接スタイルとの相性も良いと考えられます。

求められる英語力

応募時にTOEICスコア等の最低ラインが明示されているわけではありません。一方で、入社後は海外オフィスとの協働、リサーチ、グローバル案件のサポート、研修等で英語を使う場面が発生します。したがって、業務上の英語使用に問題のないレベルが望ましい、というのが実情です。

選考プロセスの中で英語面接が組み込まれるケースもあり、これは応募職位や面接官の構成によります。転職体験記で言及されるスピーキングテストにおいて、CEFR B2前後相当の流暢さを目安としつつ、入社後にOJTで補強できる余地もある、と捉えるのが現実的です。

求められる人物像

Kearney日本オフィスは、求める人材像を「志・経営視点・専門性・実行力」の4軸で語ることが多く、これは公式メッセージ・社員インタビューの双方で繰り返し言及されています。

ビヘイビア面接（行動面接）では、以下のような観点が評価されると考えられます。

  • 困難な状況での意思決定経験と、自分なりの判断軸
  • チームを巻き込んで成果を出した具体的なエピソード
  • 学習意欲・自己変革のスタンス
  • クライアントや社会に向けた「志」「Why」の明確さ

ビヘイビア面接の対策については、「ビヘイビア面接の完全対策」で実践的な準備方法をまとめています。Kearneyのケース面接対策と並行して、自身のエピソードの整理を進めると効果的です。

キャリアパスとポストKearney

在籍中に獲得できる3資本

Kearneyでの数年間で得られるものを、VOLVEではしばしば「スキル」「専門」「人的」の3資本に分けて整理することをおすすめしています。

  • スキル資本：論点設計・仮説思考・データ分析・ストーリーライティング・経営者層との議論経験。コンサル一般に共通するスキルセットに加え、Kearneyの場合はオペレーション／サプライチェーンといった実装に近い領域での経験を積みやすい点が特徴です。
  • 専門資本：消費財・小売、自動車、PE関連、エネルギーといった注力業界での深いインダストリー知見と、調達／SCM／コスト構造改革等のファンクション専門性。
  • 人的資本：プロジェクトを通じたクライアント企業の経営層・事業責任者との接点、Kearney Alumniネットワーク、海外オフィスメンバーとの協働経験。

これらは、ポストKearneyのキャリアにおいて、そのまま市場価値の源泉となります。

ポストKearneyの主な進路

公開されている卒業生インタビュー・転職事例から、主な進路は以下のように整理できます。

  • PEファンド・投資先企業の経営参画：CDDやPMI案件での経験を活かし、ファンドのインベスター／オペレーティング・パートナーや、投資先のCxOポジションへ。
  • 事業会社の経営企画・新規事業・DX推進：消費財・小売、製造業、テクノロジー、金融など、Kearneyで培った業界知見を活かしやすいポジション。
  • スタートアップの経営幹部・自身での起業：オペレーション領域を含む実装力が問われるフェーズで重宝されるケース。
  • 他コンサルファームへの転身：MBB、Big4の戦略部門、外資系専門ファーム等。
  • VC／投資銀行など金融サイド：戦略・財務の両面で接点を持ったメンバーに見られる進路。

Kearneyは出向制度や海外派遣にも積極的で、在籍期間中から事業会社や海外オフィスでの実務経験を得やすい点も、その後のキャリア選択の幅を広げる要因になっています。

業界横断のポストコンサルのキャリアパス全体像については、「ポストコンサルのキャリアパス」で詳しく整理しています。Kearney特有の強みとあわせて読むことで、自身の中長期キャリア仮説を検討しやすくなります。

【Q&A】Kearney転職に関するよくある質問

Q1. Kearneyは他の大手戦略ファームと何が違いますか？

A. それぞれの強みが異なるため、ご自身が深めたいテーマで判断するのが現実的です。Kearneyの場合は、オペレーション／サプライチェーン／調達といった「実装に近い領域」での実績が長年の差別化要因として語られます。また、組織規模は比較的コンパクトで、少数精鋭・家族的なカルチャーを志向する点も特徴です。自分が「何を学び、何で勝負したいか」を起点に、各ファームとの相性を見極めるのが妥当です。

Q2. 消費財・小売以外のバックグラウンドでも採用されますか？

A. 採用されます。実際に、金融、商社、メーカー、IT、官公庁、スタートアップなど多様なバックグラウンドのメンバーが在籍しています。重要なのは「業界経験そのもの」よりも、論理的思考力、課題発見・解決の姿勢、クライアントに向き合うスタンスです。ただし、自身の前職経験をKearneyの注力業界・テーマとどう接続できるかを、選考段階で言語化できると有利です。

Q3. 英語力はどの程度必要ですか？

A. 応募時のTOEIC等の最低スコアは明示されていません。ただし入社後は、海外オフィスとの協働、英語リサーチ、グローバル研修、英語面談などで英語を使う機会が発生します。目安としては、英語スピーキング測定も実施されていることから、少なくとも英語に拒否感が無いことが重要です。

Q4. MBA取得は必要ですか？

A. 必須ではありません。MBA保有者は中途採用で一定数おり、入社後にKearneyの派遣制度でMBAに進むパスもあります。MBA有無よりも、選考時点での思考力・経験の言語化、入社後のキャリア仮説の明確さが評価される傾向です。

Q5. オペレーション領域での経験は必要ですか？

A. 必須ではありませんが、SCM・調達・製造・物流・店舗運営などの実務経験は、Kearneyの強み領域とフィットしやすく、面接で具体的なエピソードとして語れる材料になります。未経験でも、入社後のプロジェクト・トレーニングを通じてキャッチアップしている方は多数います。

Q6. ワークライフバランスはどの程度ですか？

A. プロジェクトのフェーズ（提案期・最終週など）によって繁忙度の波があるのは戦略系ファーム共通です。Kearneyではマネジャー・パートナー層との距離が近いことから、稼働マネジメントについて率直に相談できる土壌があると評されることが多い一方で、ピーク時の負荷が軽いわけではありません。配属プロジェクト・チームによって体感差が大きい点には留意ください。

まとめ

最後に、Kearneyへの転職を検討するうえでの要点を整理します。

  1. Kearneyは1926年シカゴ創業、日本オフィスは1972年開設の歴史ある米系戦略ファーム。2020年に「A.T. Kearney」から「Kearney」へブランド変更を行った。
  2. 強みは消費財・小売、自動車、サプライチェーン／オペレーション、PE支援などの領域。戦略提言で終わらず、実装まで併走するスタイルが評価されている。
  3. カルチャーは "Essential Rightness" と「KEARNEY Family」に象徴される、本質志向×家族的コミュニティ。少数精鋭でパートナー層との距離が近い。
  4. 選考はWebテスト＋1次・2次の計2回（ケース＋ビヘイビア面接、2次が最終を兼ねる）が中心。本質を問い続けるケース面接と、自身の志を言語化するビヘイビア面接の両面で準備が必要。
  5. 年収は公式非開示のため、特定の数値より職位に応じた推計レンジで捉えるのが現実的。ポストKearneyはPEファンドや事業会社の経営企画・新規事業など、培った実装力と業界知見を活かせる進路が中心となる。

VOLVEは、戦略コンサル業界出身のアドバイザーが、Kearneyへの転職をご一緒します。

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参考文献・出典