日本総合研究所（以下、日本総研）は、三井住友フィナンシャルグループ（SMBCグループ）の中核に位置し、シンクタンク・コンサルティング・ITソリューションの3つの機能を併せ持つ総合情報サービス企業です。金融分野の知見を基盤としながら、社会課題の解決から企業の経営変革、大規模システムの構築・運用までを一貫して手がけられる点が、転職先として選ばれる理由になっています。

一方で、「年収はどの水準なのか」「ほかのシンクタンクと何が違うのか」「選考では何が問われるのか」といった疑問を持つ方も多いはずです。本記事では、公式に開示されている情報と複数の業界調査を照合しながら、検証できる事実を中心に、日本総研への転職を考えるうえで押さえておきたいポイントを整理します。数値の断定や業界の通説に頼るのではなく、実態に近い形で読者ご自身が判断できる材料を提供することを意図しています。

日本総合研究所とは

沿革と企業概要

日本総研は1969年2月20日に創立され、半世紀以上にわたって調査研究・政策提言というシンクタンク機能に加え、コンサルティングとシステム開発を手がけてきました。現在は三井住友フィナンシャルグループの一員として、金融を軸にしながら幅広い産業・社会領域を支援しています。

項目

内容

名称

株式会社日本総合研究所（The Japan Research Institute, Limited）

創立

1969年2月20日

資本金

101億円

従業員数

6,324名（2026年4月末現在）

株主

三井住友フィナンシャルグループ

代表取締役社長

内川 淳

本社

東京本社（品川区東五反田・大崎フォレストビルディング）、大阪本社（大阪市西区土佐堀）

経営理念は「『知識エンジニアリング』活動によるお客様価値共創」であり、その下に「お客様満足の最大化」を喜びとする（対外指針）、「変化」と「多様性」を友とする（行動指針）、「強い個人の集団」を目指す（組織指針）という3つの指針が掲げられています。

なお、従業員数は開示の時期によって大きく異なります。日本総研は2026年4月1日付で、グループの持株会社であった日本総研ホールディングスと、システム開発を担っていた日興システムソリューションズ（NKSOL）を吸収合併し、存続会社となりました。本記事の従業員数は、この再編後にあたる公式サイトの最新開示値（2026年4月末現在）を採用しています。人的資本レポートなど他の開示資料では統合前の数値（2025年3月末時点）が記載されている場合があり、再編によって人員規模が変わっている点に注意が必要です。

3つの機能とSMBCグループ内での位置づけ

日本総研の事業は、社会・経済を調査研究する「シンクタンク」、企業や産業の課題解決を支援する「コンサルティング」、大規模システムの設計・運用を担う「ITソリューション」の3機能で構成されています。調査・提言から実行支援、さらにシステムの実装・運用までを一つの組織内で完結できる体制が、ほかのファームと比べたときの特徴です。

SMBCグループの一員であることは、銀行・証券・保険といったグループ各社の顧客基盤や事業課題に近い位置で仕事ができることを意味します。金融機関のシステムを支える社会インフラ的な役割を担う一方、官公庁・自治体の政策立案支援から民間企業の経営戦略・新規事業まで関与領域が広いことも、日本総研で働く魅力としてしばしば挙げられます。

ほかのシンクタンクとの違い

日系のシンクタンクとしては、野村総合研究所（NRI）、三菱総合研究所、大和総研などが代表的な比較対象になります。一般的な整理としては、NRIはITソリューションの比重が大きく、三菱総研は官公庁・公共政策の研究色が濃く、大和証券グループの大和総研は金融市場・証券分野に強み、といった傾向が語られます。そのなかで日本総研は、金融を基盤にしつつコンサルティングとITまでをワンストップで担える点にバランスの良さがあると説明されることが多いです。

ただし、こうした各社の色分けはあくまで外から見たときの大まかな傾向です。実際にどの領域のどんな案件に携われるかは、配属される部門やチーム、その時々の案件構成によって大きく変わります。シンクタンク同士の違いを検討する際は、外形的なイメージだけで判断するよりも、各社の募集ポジションの中身や、現役・元社員との対話を通じて実態を確かめるのが現実的です。

シンクタンクとコンサルティングファームの位置づけや、戦略系・総合系の区分については、関連記事「戦略コンサルと総合コンサルの違い」で整理しています。

案件・カルチャーの特徴

案件の特徴

日本総研のコンサルティング・シンクタンク部門が扱うテーマは幅広く、金融機関向けのデジタル化・リスク管理支援、製造業のサプライチェーン改革や新規事業戦略、エネルギー・インフラ分野の脱炭素対応、官公庁・自治体の政策立案支援などにわたります。SMBCグループの顧客基盤を背景にした金融案件を一つの軸としつつ、サステナビリティ（ESG/SDGs）、ヘルスケア、スマートシティ、まちづくりといった社会性の高いテーマにも取り組んでいる点が特徴です。

なかでも、日本総研ならではの魅力としてよく挙げられるのが、官（中央省庁・自治体の政策立案）と民（民間企業の経営課題）の両方に、バランスよく携われることです。多くのファームは民間向けの経営コンサルティングか、公共向けの政策調査かに比重が偏りがちですが、日本総研はシンクタンク機能とコンサルティング機能を一体で持つため、公共政策の調査・提言と、企業の戦略・実行支援の双方を一つの組織のなかで経験できます。たとえば、ある政策テーマの調査で得た知見を民間企業の事業戦略に活かす、あるいは民間で培った実務感覚を制度設計の議論に持ち込むといった往復ができることは、官民いずれかに特化したファームでは得にくい経験です。社会課題と企業経営の双方に関心がある人にとっては、この振れ幅の広さが大きな魅力になります。

調査・分析を起点に、提言にとどまらず実行支援やシステム実装まで踏み込めるため、「調査から実行まで一気通貫で関わりたい」という志向を持つ人にとっては、ほかのファームでは得難い経験を積めます。新市場や新事業の創出を担う「創発戦略センター」のように、研究にとどまらず実行までを担う部門があることも、同社の性格をよく表しています。

評価制度と昇進カルチャー

評価制度については、年次に過度に依存しない実力主義であり、成果に応じて昇進の機会が開かれているとされています。職位ごとの基本給をベースに、定量評価と定性評価を組み合わせて処遇が決まる仕組みで、定量評価の比重が比較的高く、評価基準が分かりやすいという社員の声が業界記事で紹介されています。

一方で、成果が処遇に反映されやすいということは、継続的に成果を求められる環境でもあります。シンクタンク・コンサルティング業界に共通する特性として、クライアントの要求水準が高く、納期に対する責任も大きいため、案件の繁忙期には業務負荷が高まる場面があります。「激務」と語られることがあるのはこうした背景によるもので、勤務時間の長さそのものよりも、成果へのプレッシャーや案件のピーク時の負荷として理解しておくとよいでしょう。なお同社はフレックスタイム制を導入しており、働き方には一定の柔軟性があります。

人材育成

日本総研は研修・リスキリングへの投資に積極的で、独自の育成プログラムに加え、SMBCグループの教育基盤も活用できる環境があるとされています。中途入社者についても、着任後の育成施策が整えられているため、特定領域の専門性をこれから深めていきたい人にとっても挑戦の余地があります。

働き方とワークライフバランス

「日本総研は激務なのか」「ワークライフバランスは取れるのか」は、転職を検討する際によく挙がる関心事です。

「激務」「やめとけ」といった検索見出しのネット記事が存在することは事実ですが、公開されている数値はこの印象と必ずしも一致しません。公式の「人的資本レポート」では、平均の時間外労働は月12時間程度、有給休暇取得率は7割前後、テレワーク実施率も6割超とされています。フレックスタイム制も導入されており、データだけを見れば、シンクタンク・コンサルティング業界のなかでは働きやすさが確保されている部類に入ります。これらのデータは全社ベースの数値であり、日本総研は社員の多くをITソリューション部門が占め、2026年のNKSOL統合でその比率はさらに高まっている状況ですが、コンサルティング・シンクタンク部門の声としても、リモートワークの頻度や労働時間の柔軟性についてポジティブな意見があることから、冷静な判断が重要です。

福利厚生は、SMBCグループの基盤を背景に比較的手厚く整えられています。育児休業や育児短時間勤務、子の看護休暇、介護休業・介護短時間勤務といったライフイベントに対応する制度に加え、独身寮・契約社宅などの住宅関連、退職金制度、確定拠出年金、財形貯蓄などが用意されています。長期的にキャリアを築きやすい環境という点は、外資系ファームと比較したときの安定性につながっています。

結論として、「激務でやめとけ」という評判は、全社の公開データからは裏付けられません。評判の言葉だけで判断せず、自分が携わる可能性のある部門・職種の実態に即して見極めることが大切です。

年収・職位体系

はじめに前提として、日本総研は職位別・年代別の年収を公式には開示していません。本章で示す水準は、転職エージェントの業界調査、口コミサイトの集計、元社員・現役社員の発言などを総合した一般的な目安であり、正確な数値ではない点にご留意ください。

前提：コンサルタント系とIT系で水準が大きく異なる

日本総研の年収情報を見るうえで最も重要な前提は、リサーチ・コンサルティング部門などのコンサルタント・研究員系の職種と、ITソリューション部門のエンジニア系の職種とでは、年収水準もその上がり方も大きく異なるという点です。第1章で触れたとおり、日本総研は社員の多数をITソリューション部門が占めるため、「日本総研の平均年収」として紹介される全社ベースの数字は、実質的にIT部門の水準を色濃く反映しています。実際、口コミサイトの全社集計では平均700万円前後とされる一方、コンサルタント職に絞った職種別集計では平均1,000万円を超える水準が紹介されており、同じ「日本総研の年収」でも、どの職種を対象にした集計かによって数百万円単位の開きがあります。

また、職位別の年収を表形式で示している業界記事も見られますが、参照したソースでは職位の対応関係と金額が整合しないケースが確認されました。こうした数値をそのまま転載すると誤解を招くため、本記事では詳細な金額表は用いず、職種別に相対的な傾向として整理します。

コンサルタント・研究員系の水準感

リサーチ・コンサルティング部門、創発戦略センター、調査部といったコンサルタント・研究員系の職種は、口コミサイトの職種別集計や業界調査では、30代でおおむね800万円台から1,000万円前後、マネジメント職や専門性の高いシニア職で1,000万円を超えるレンジに入ると紹介されることが多い水準感です。日系シンクタンクのコンサルティング職としては相対的に高めの部類に入りますが、外資系戦略ファームのような大幅な上昇カーブとは性格が異なり、安定的に積み上がっていくイメージで捉えておくのが実態に近いでしょう。また、賞与は業績連動の比重が大きく（新卒募集要項にも一定階層以上は業績連動制であることが明記されています）、成果によって年収が変動しやすい点は、コンサルティング職らしい特徴です。

ITソリューション系の水準感

一方、ITソリューション部門のエンジニア系の職種は、口コミサイトの職種別集計では平均600万円台で紹介されることが多く、コンサルタント系とは相応の開きがあります。ただし給与の構造そのものが異なり、一定職位までは残業代が実働分支給される体系と紹介されているため、実収入は月々の稼働状況によっても変わります。SMBCグループの金融システムを支える安定した事業基盤を背景に、福利厚生を含めた総合的な待遇はSIer業界のなかでは堅実と評されることが多く、成果による変動が大きいコンサルタント系とは異なる性格の処遇体系です。

なお、新卒の初任給は修士了312,000円/月・学部卒286,000円/月（2027年卒募集要項）と職種間で大きな差はありません。年収カーブの違いは、入社後の評価体系とキャリアパスの違いから生まれていく構造です。

職位体系と中途入社時のエントリー職位

職位体系は、研究員・コンサルタントから始まり、主任研究員クラス、シニアマネージャー・プリンシパルクラスへと上がっていく構成ですが、部門（シンクタンク/コンサルティング/ITソリューション）によって呼称や運用は異なります。中途入社時のエントリー職位は、これまでの経験・専門性に応じて個別に判断されるため、応募前にエージェントや採用担当を通じて、ご自身の経歴がどの職位に対応し得るか、また希望する職種がどちらの給与体系にあたるのかを確認しておくことをおすすめします。

コンサルティング業界全体の年収水準との比較は、関連記事「コンサルタントの年収リアル」もあわせてご参照ください。

選考プロセス

選考フロー全体像

日本総研の中途採用は、エントリーから内定までおおむね1〜2ヶ月程度で進みます。

ステップ

内容

エントリー

公式採用サイトのフォームから応募

書類選考

職務経歴書・志望動機をもとに経験・スキルを確認

面接（複数回）

面接を段階的に実施

内定

条件提示・オファー面談を経て決定

応募にあたっては、エージェントにご相談の上、募集部門・ポジションごとの要件の確認やご自身の嗜好や職務経験に合ったポジションを検討することをおすすめします。同社は部門ごとに求める経験が異なるため、自分の経歴がどの募集区分に合うかを見極めることが出発点になります。

Webテスト・面接の特徴

選考では、応募する部門に応じてWebテスト（適性検査）が課される場合があります。面接は、奇をてらった質問よりも、これまでの経験や志望動機を深く確認するスタイルが中心とされています。特に重視されやすいのが、「なぜ転職するのか」「なぜコンサルティングなのか」「なぜ日本総研なのか」という3点を、自分の言葉で一貫して語れるかどうかです。

業界の対策サイトでは「なぜ日本総研か」が決定的に重視されると断定的に書かれることもありますが、実態としては、これらの問いは候補者の動機の一貫性と、入社後のミスマッチや早期離職の懸念を確認するためのものと捉えるのが妥当です。日本総研ならではの事業の幅広さや社会性に、自分のキャリアの方向感がどう重なるのかを整理しておくと、面接での対話が深まります。経歴の棚卸しと、その内容を構造立てて語る準備という点では、ケース的な思考力よりも、行動面接（過去の経験を掘り下げる面接）への備えがより重要になります。

ケース面接の準備の進め方は関連記事「ケース面接対策：準備の始め方」、過去の経験を語る面接への備えは「ビヘイビア面接（行動面接）の完全対策」で詳しく解説しています。

求められる英語力

日本総研は国内クライアント・公共セクター向けの案件が多く、外資系戦略ファームのように日常的に英語が必須となる環境ではありません。ただし、海外展開支援やグローバルな調査を伴うテーマに携わる場合には、英文資料の読解力や一定のビジネス英語力が求められることがあります。求められる水準は配属部門・案件によって異なるため、必須要件かどうかは募集ポジションごとに確認するのが確実です。

求められる人物像

部門を問わず共通して評価されやすいのは、課題を論理的に構造化する力と、立場の異なる関係者を巻き込みながら成果につなげていく協働力です。加えて、社会課題や産業構造の変化への関心、新しい知識を学び続ける姿勢が重視されます。前職の実績については、「何をしたか」だけでなく「なぜそう判断し、結果から何を学んだか」まで具体的に語れるよう、エピソードを準備しておくとよいでしょう。

未経験・第二新卒について

日本総研は、コンサルティングやシンクタンクの経験者だけでなく、事業会社の経営企画・ファイナンス経験者、IT・システム開発の実務経験者、公共政策に携わった人など、幅広いバックグラウンドから採用を行っているとされています。卒業後3年以内であれば新卒採用枠で応募できる場合もあり、ポテンシャルを重視した採用にも門戸が開かれています。出身大学については、新卒採用を見ても多様な大学から採用されており、学歴で一律に絞り込む性質のものではないと考えられます。

なお、中途採用は近年拡大傾向にあります。公式の「人的資本レポート2025」によれば、キャリア採用の人数は2023年度の225名から2024年度には265名へと増えており、中途人材の受け入れを強化している様子がうかがえます。

キャリアパスとポスト日本総研

在籍中に獲得できる3つの資本

日本総研での経験を通じて得られるものは、大きく3つの資本に整理できます。1つ目は、課題を構造化し、調査・分析に基づいて解決策を導く汎用的なスキルです。2つ目は、特定領域の専門性です。SMBCグループの基盤を活かした金融分野や、社会課題・政策に関わる領域の知見が積み上がりやすい点が特徴といえます。3つ目は、官民の多様なクライアントやグループ内外の関係者と協働するなかで広がる人的ネットワークです。

調査から実装までを一貫して経験できるため、「分析だけ」「提言だけ」で終わらず、実行までの一連の流れに関わったという手応えを得やすいことも、卒業後のキャリアを考えるうえで強みになります。

ポスト日本総研の主な進路

日本総研で経験を積んだ後の進路は多様です。事業会社の経営企画・経営管理ポジション、金融機関やSMBCグループ内での専門職、ほかのコンサルティングファームやシンクタンクへの移籍、官公庁・公共セクターでの政策実務など、在籍中に培ったスキルと専門性を軸に幅広い道が考えられます。とりわけ特定の領域を深く掘り下げた人ほど、その領域で次のキャリアの選択肢が広がりやすい傾向があります。

ポスト日本総研を含む、コンサル・シンクタンク業界出身者の卒業後キャリアの全体像については、関連記事「【2026年版】ポストコンサルのキャリアパス」で詳しく解説しています。

【Q&A】日本総合研究所への転職に関するよくある質問

Q. 未経験・第二新卒でも応募できますか？

可能性はあります。日本総研は事業会社・IT・公共セクターなど幅広いバックグラウンドの人材を採用しており、卒業後3年以内であれば新卒採用枠での応募が可能な場合もあります。ポテンシャル採用の余地もあるため、これまでの経験を「課題解決力」「分析力」「協働力」にどう結びつけられるかを言語化できるかが鍵になります。

Q. 「なぜ日本総研か」にはどう答えればよいですか？

事業内容を並べて比較するだけでは、「ほかの会社でもよいのでは」という印象につながりやすくなります。シンクタンク・コンサルティング・ITを一体で担える点や、SMBCグループの基盤を活かして金融から公共まで幅広く関われる点など、日本総研ならではの特徴と、自分が成し遂げたいことがどう重なるのかを、自分の経験に即して語れるよう準備しておくとよいでしょう。

Q. NRIや三菱総研と迷っています。選び方のポイントはありますか？

一般的には、IT比重の大きいNRI、公共政策研究に強い三菱総研、証券・金融市場に強い大和総研、といった傾向で語られます。ただし、これは外形的なイメージにすぎません。最終的には、各社の募集ポジションの中身や、自分が関わりたいテーマ・働き方に近いかどうかで判断するのが現実的です。可能であれば、現役・元社員との対話を通じて実態を確かめることをおすすめします。

Q. 英語力は必須ですか？

国内・公共セクター向けの案件が多く、外資系戦略ファームのように英語が常時必須となる環境ではありません。ただし、海外展開支援やグローバルな調査を伴う案件では一定の英語力が求められることがあります。必須かどうかは募集ポジションによって異なります。

Q. 「激務」「やめとけ」といった声を見かけますが、実態はどうですか？

そうした検索や評判が一定数あるのは事実ですが、公開データはこの印象とは必ずしも一致しません。公式の「人的資本レポート」で紹介されている指標では、平均の時間外労働は月12時間程度、有給取得率は7割前後、テレワーク実施率も6割超とされています。ただしこれらは全社ベースの数値で、勤務時間が安定しやすいITソリューション部門を含むため、コンサル・シンクタンク部門では案件の繁忙期に負荷が高まる時期があり得ます。評判の言葉だけで判断せず、自分が携わる可能性のある部門・職種の実態に即して見極めることをおすすめします。

まとめ

  • 日本総研はSMBCグループの中核に位置し、シンクタンク・コンサルティング・ITソリューションの3機能を併せ持つ総合情報サービス企業です。
  • 金融を基盤に、公共政策から企業の経営変革、システム実装まで、リサーチから実行までを一気通貫で経験できる点が大きな特徴です。
  • 年収は公式開示がなく目安ベースですが、コンサルタント系とITソリューション系で水準が大きく異なります。「平均年収」として紹介される全社数値はIT部門の比重を色濃く反映しているため、どの職種の集計かを確認して読むことが大切です。
  • 選考では「なぜ転職／なぜコンサル／なぜ日本総研」という動機の一貫性と、経験を構造立てて語れるかが重視されます。
  • キャリア採用は近年拡大傾向にあり、幅広いバックグラウンドの人材に門戸が開かれています。

VOLVEは、戦略コンサル業界出身のアドバイザーが、日本総合研究所への転職をご一緒します。

参考文献・出典

本記事の年収・選考プロセス等に関する数値情報は、公式の開示情報が存在せず、元社員・現役社員ヒアリング、転職エージェントの業界調査、口コミサイトの集計を総合した一般的な目安です。実際の条件は募集時期・ポジション・個人の経歴によって異なります。